春期アド・フォーラム「“コロナ”以後のコミュニケーション」を開催します。 | 京都広告協会
株式会社博報堂(本社:東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2021年7月、新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について「新型コロナウイルスに関する生活者調査」を実施しました。 (調査期間は7月1~5日、対象は首都圏・名古屋圏・阪神圏の20~69歳の男女1, 500名) 【調査前の状況】4月末から続いてきた緊急事態宣言が6月20日に沖縄以外で解除(北海道・東京・愛知・京都・大阪・兵庫・福岡はまん延防止等重点措置に移行。埼玉・千葉・神奈川は同措置を継続)。一方、解除前から各地で人流増加と東京の感染者再拡大が連日報道される。ワクチン接種は高齢者向けが順調に進むも、職域接種は新規受付が一時休止に。変異株、人流増、東京の感染者増に加え、五輪開催をめぐる様々な情報が増えてきた中での調査です。 (注:調査後の7月8日、東京に4回目の緊急事態宣言発出が決定) ▼調査レポートは下記ページよりご覧ください 企業プレスリリース詳細へ PRTIMESトップへ 提供元: ※こちらに掲載しているプレスリリースは、株式会社 PR TIMESより提供された企業や団体等のプレスリリースを原文のまま掲載しております。お問い合わせにつきましては、株式会社 PR TIMESまでご連絡をお願い致します。 オリコントピックス
博報堂 生活総合研究所 まさつ回避世代
コロナ禍1年を経た生活者の意識は、「コロナ禍が収束しても現在の生活を維持したい」が56. 3%と過半数 理由は20、30代では「時間の無駄削減や自己管理できるから」、60代では「コロナに限らず感染対策が必要」が上位 株式会社博報堂(本社:東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、2020年4月から毎月、「新型コロナウイルスに関する生活者調査」を実施しています。最新の4月調査では追加項目として、コロナ禍になって約1年経過したところで、生活者が「新たに気づいたこと」や「現在の生活スタイルの維持意向」などを聞きました。 (調査は4月1〜5日、対象は首都圏・名古屋圏・阪神圏の20〜69歳の男女1, 500名) < 現在の生活スタイルの維持意向とその理由 > 「現在の生活スタイルを維持したいか(新型コロナウイルスへの感染懸念がなくなった前提で)」と聞いたところ、「そう思う」計が56. 3%と半数を超えました。回答理由(自由回答の集計)では、「時間の無駄削減や自己管理できるから」とのメリットを挙げる声が多く、「コロナに限らず感染が不安で対策が必要だから」を上回る結果になっています。年代別で理由が異なっており、20代、30代では「時間の無駄削減や自己管理ができるから」「快適/健康的なリズムで生活できるから」など生活の快適さを挙げる人が多く、60代では「コロナに限らず感染が不安で対策が必要だから」が高くなっています。 ※調査では小数第2位まで集計していますが、本稿は小数第1位まで(小数第2位を四捨五入)を表示しているため、合計値は見た目の数値と異なる場合があリます。 < コロナ禍生活1年で「新たに気づいたこと」 > コロナ禍生活になってから1年で新たに気づいたことについて17項目を提示したところ、1位「自分も社会全体も衛生意識が高まり、風邪や病気にかかりにくくなった」(66. 1%)、2位「家族と過ごすことが楽しくなった」(57. 9%)、3位「人と対面で会うときは、その時間を大切にするようになった」「自分にとって大切なものを見極める機会になった」(共に57. 博報堂生活総合研究所「第10回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」(2021年1月)｜株式会社博報堂のプレスリリース. 1%)、5位「自由な時間を、自分の成長のために使いたいと思うようになった」(56. 6%)となりました。これまで"当たり前"だと考えていたものごとの価値を見直したり、自分にとっての優先順位を考え直す、いわば「じぶんリセット」の機会になっているようです。 提示した17項目のうち10項目が50%以上となり、「人付き合いのストレスが減った」「家で過ごすことが楽しくなった」「生活費は、もっと節約できることを実感」など、生活の在り方を考え直す気づきは多岐にわたっています。 ▼詳細な調査レポートは下記ページよりご覧ください プレスリリース > 株式会社博報堂 > 博報堂生活総合研究所「新型コロナウイルスに関する生活者調査【特別編】」 プレスリリースファイル 種類 調査レポート ビジネスカテゴリ シンクタンク マーケティング・リサーチ キーワード 新型コロナウイルスに関する生活者調査 生活総研 生活者意識 コロナ禍1年 生活スタイルの維持意向 新たな気づき 関連URL
博報堂生活総合研究所
博報堂生活総合研究所は、2015年から毎年秋に翌年の景況感などについて、全国の20~69歳男女3, 900人に予想してもらう調査を実施しています。 このたび最新の調査を加え、"2021年 生活気分"としてまとめました。 今回の結果では、今年の景気が「悪かった」、来年の景気は「良くなる」がともに過去最高を記録。また、来年は今年よりも多くの物事にお金をかけたいという意識が高まっています。コロナ禍で景気や行動が停滞したためか、来年への期待や意欲を高める生活者像がみえてきました。 "2021年 生活気分"調査結果のポイント 【2021年の景況感】 今年の景気が「悪かった」ことの反動もあり、来年の景気予想は「良くなる」が過去最高 ・今年の「世の中の景気」は、「悪かった」が79. 3%で前回調査(33. 3%)から+46. 0ptの激増で過去最高を記録。 ・来年の「世の中の景気」は、「良くなる」が22. 8%で過去最高。「悪くなる」は35. 9%で前回(41. 5%)より-5. 6ptと、好転予想が目立ちます。 ・「良くなる」と思う理由(自由回答)を集計したところ、「コロナの収束や反動」が全回答数の半数(49. 0%)、「今が底、今後は上昇」が1/5(19. 3%)を占めます。コロナ禍で絶不調だった今年の景気の反動で良くなる/良くなってほしいと期待を込める生活者が多いようです。 ・また、来年の「自分の家計状態」予想は「変わらない」が前回(50. 8%)から+7. 4ptで58. 2%となりました。逆に、「悪くなる」は前回(37. 8%)から-8. 5ptで29. 3%となりましたが、「良くなる」(12. 5%)を大きく上回ったままです。 【2021年世の中の変化予想】 今年の変化は「多かった」が激増で約8割。来年「多くなる」との予想も増え、約半数に ・今年の「世の中の変化」は、「多かった」が前回調査から2倍以上増えて、約8割(79. 博報堂 生活総合研究所 生活定点. 0%)となりました。 ・来年の「世の中の変化」予想も同様に、「多くなる」が前回から大きく増加して、約半数(49. 1%)に至りました。 ・「多くなる」と予想する変化(自由回答)をみると、「コロナと共存するための新しい生活様式」(全回答数の27. 7%)が最も多く挙がりました。他にも、「コロナによる自粛や制約」(11. 8%)、「デジタル化の加速」(9.
博報堂生活総合研究所 未来年表
メルカリ内商品カテゴリーの47. 5%に、上下年齢間でモノが循環する構造 27. 0%が、年下から年上へ循環する「逆おさがり型」 野球ボールは部活引退後の高校球児から野球を始める子どもを持つ親世代へ メルカリ総合研究所(運営:株式会社メルカリ)は、博報堂生活総合研究所と共同で、「フリマアプリ取引構造の実態分析」に関する研究を実施しました。 2020年7月に経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」 ※1 によると、CtoC取引市場の規模は約1兆7, 407億円と推計され、前年比較で9. 5%拡大しています。また、この市場規模拡大にはフリマアプリの成長が寄与しているとされ、現在ではフリマアプリ登場初期にフリマアプリ市場の拡大を牽引した10代〜30代女性ユーザーだけでなく、男性・高齢者ユーザーが増加傾向にあり、消費者の間でフリマアプリが浸透し始めていると述べられています。 そこで、メルカリ総合研究所と博報堂生活総合研究所は、様々な年齢・性別の方が利用しているフリマアプリの中で、どのような取引構造が生まれ、どのようにモノが循環しているのかを明らかにすべく、2019年のメルカリ取引データから、商品カテゴリー毎に出品者・購入者の年齢分布を分析しました。 ※1:出典「令和元年度 内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)」(経済産業省) 【分析結果サマリー】 1)メルカリ内で取引される商品カテゴリーのうち、 38. 0%が、出品者・購入者の平均年齢が一致する「年齢一致型」 27. 博報堂生活総合研究所. 0%が、年下から年上への「逆おさがり型」 20.
博報堂生活総合研究所 キャッシュレス
2021年6月25日 15:41 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 発表日:2021年06月25日 【来月の消費予報】 7月の消費意欲指数は、例年並みの上昇で今年の最高値に女性を中心に外出関連カテゴリーが前月から増加 株式会社博報堂(本社・東京)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20~69歳の男女1, 500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を「来月の消費予報」として発表しています。 ※6月3-7日に調査(詳細はP5) 2021年7月の消費意欲指数は48. 博報堂 生活総合研究所 まさつ回避世代. 9点。前月比は+3. 7ptと上昇するも、前年比は-2. 9ptの低下となりました。 *参考画像は添付の関連資料を参照 ■7月のポイント ○Point1: 消費意欲に対するコロナの影響は減り、指数は例年並みの水準に回復 ボーナスシーズンを迎える7月は、例年消費意欲指数が上昇する月で、今年も前月比+3. 7ptと大きく上昇し、今年の最高値となりました。自粛緩和や特別定額給付金が影響して高スコアだった前年よりは低下していますが、48.
6月の「生活自由度」は54. 3点に微増 緊急事態宣言が主要都道府県で続くも、不安や行動の抑制はゆるむ 株式会社博報堂(本社:東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2021年6月、新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について「新型コロナウイルスに関する生活者調査」を実施しました。 (調査期間は6月3〜7日、対象は首都圏・名古屋圏・阪神圏の20〜69歳の男女1, 500名。調査概要は PDF版 を参照) 【調査実施前の状況】全国的な感染拡大の中で、5月上旬には全国市町村で高齢者ワクチン接種が始まるも、予約を巡り多くの混乱が生じる。5月下旬から自衛隊による大規模接種会場が東阪で開設。緊急事態宣言は、北海道、岡山、広島への適用が決定。東京、愛知、大阪、京都、兵庫ほか既発出地域に沖縄も加え、10都道府県で5月31日の期限を6月20日まで再延長。5月下旬には新規感染者数は連日低下傾向をみせるも重症者数は高止まりで推移。変異株や人流増と五輪開催への懸念などが高まる中での調査です。 ≫調査レポートは こちらのPDF版 をご覧ください