老後の住まいと生活
快適に自宅に住み続ける方法 こうしたメリット・デメリットをわかった上で、快適に自宅に住み続けるためにはどうしたらよいでしょうか。その方法を大きく分ければ「リフォーム」と「建て替え」が挙げられます。リフォームする場合には、夫婦2人の生活に合う間取りへの変更、バリアフリー化、バス、トイレなど水廻りの一新、断熱性の向上などが考えられます。将来、介護が必要になった時のことも考慮してプランニングを進めるとよいでしょう。 リフォームでは改善できない問題がある場合や、リフォームに多額の費用がかかる場合は、建て替えという選択肢もあります。建て替える場合には、将来にわたって夫婦2人で住み続けるのか、子ども夫婦と同居する可能性があるのかなどをよく検討し、場合によっては2世帯住宅という選択肢もあり得ます。 また、最近では自宅を売却した後に、家賃を払いながら同じ家に住み続けられる「リースバック」というサービスも出てきていますので、将来的には住み替えたいが、もうしばらく今の自宅に住み続けたい等の希望をお持ちの場合には検討してみるとよいと思います。 3-3. 住み替えるメリット・デメリット 今の自宅から住み替える場合のメリット・デメリットを見てみましょう。住み替えの一番のメリットは、家(建物)と立地の問題を一挙に解決できることです。前の例で言えば、郊外の一戸建から駅近のマンションに住み替えることにより、コンパクトなワンフロアの暮らしやすい家になり、買い物や外出の利便性も大きく向上します。子ども夫婦の近くに住む「近居」も選択肢のひとつとなるでしょう。 また、シニア向けマンションやサービス付き高齢者向け住宅(賃貸)などに住み替えれば、元気なうちは自立した生活を送りながら、いざという時には訪問介護など外部の介護サービスを受けることもできます。 一方デメリットとしては、自宅の売却や新たな物件探しに時間・手間がかかること、新たな住まいの購入費用がかかること、マンションであれば、管理費や修繕積立金などのランニングコストがかかることなどが挙げられます。 3-4.
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年を取れば取るほど何か新しいことにチャレンジしたり調べたりということが億劫に。 だからこそ50代の元気なうちに、老後に備えてできる準備は進めておきましょう。 自分たちが住まなくなった場合に家の扱いはどうするべきなのか 老後資金としていくら貯めておくと良いのか 家を売却した場合にいくらになるのか これらのことについては、 まだ体が元気で色々なことができるうちに確認しておくべきです。 家をいくらで売れるのかは、不動産会社に査定を依頼することで知ることができます。 築年数が古くても 売却できます マンション売却でお悩みの方は、 マンション専門のスター・マイカへ カンタン 60 秒で 入力完了!
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老後の住まいを考える上でのポイント 老後の暮らし方を考えるときは、3つのポイントに重点を置いて考えると、住まいを決める際、「自身が希望すること」が見えてきます。 「 どこで 」「 誰と 」「 どのように 」暮らしたいかを、しっかりとイメージしてみましょう。 ◆場所選び 最近は、子世帯と親世帯が近くに住む「 近居 」を選択する人も増えています。 子供との同居となると、何かとトラブルも多くなるものですが、近居であれば程よい距離感を保つことができ、何かあったときもお互いに安心です。 また、第二の人生は田舎暮らしを……と考える人もいるでしょう。 サラリーマン生活から一転、のんびりした田舎暮らしに憧れる人も少なくありません。 その場合、「 行きやすい病院はあるか 」「 買い物や交通の利便性はどうか 」といった点を、しっかり考慮した上で場所を選択しましょう。 どんな土地を選ぶにしても、近所の方々との コミュニケーション は大切になってきます。 老後の住まいを考えるときは、各自治体の「見守りサービス」などが整っているか?という点も、必ず確認しましょう。 ◆部屋のレイアウト、間取りは?
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住まいと暮らしのAtoZ ライフスタイル 老後の住まいを考える ライフステージに合わせた住み替え・暮らし替え 郊外に一軒家を建て、子どもを育て、長い時間通勤ラッシュに揉まれて過ごしてきた人たちも、いずれは定年。 第二の人生が始まります。 そこで考えなくてはならないのが「老後の住まい」についてです。 一般的に若い夫婦は、子育てに広いスペースが必要であるため、郊外に家を建てるケースが多く見られます。 しかしながら老夫婦ふたりで暮らすのであれば、そこまで広さは必要ありません。 逆に郊外に住居を構えていることが、子どもが訪れにくい、買い物に出にくいなどのデメリットになることもあります。 そうは言っても、ローンを組んで購入し、長年住み続けたマイホーム。 手放したくないという気持ちもあるでしょう。 住み替えか、リフォームか。 より充実したセカンドライフを送るためにも、自分に合った「老後の住まい」をしっかり検討する必要があります。 それでは「老後の住まい」の選択肢には、どのようなものがあるのでしょうか?
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日本人の平均寿命は80歳を超え、今や「人生100年」とも言われる時代。 "老後"と呼ぶ期間も、どんどん長くなっています。 どんな年齢でも住まいは生活の大きな基盤ですが、お金が絡むものだけに、老後の住まいをどうするかは大きな問題だと感じる人は多いようです。 若いうちに購入して住まいを確保した方がいいのでしょうか?それとも、賃貸でライフスタイルに合った住まいに住み替えていく方がいいのでしょうか? 持家・賃貸ともに、それぞれメリットとデメリットがあります。 今回は、あなたの人生設計にとってどの選択肢がベストなのかを考えるためのヒントをお伝えします。 2019年7月13日初出→2020年12月2日更新 1. 「老後」の期間は15年から20年 厚生労働省の調査によると、2017年の時点で日本人の平均寿命は男性81. 09 年、女性87. 26年でした。男女とも前年比で0. 1年ほど平均寿命が延びています。 仮に、年金の支給が始まる65歳を老後の始まりとすると、男性は16年、女性は22年も「老後」の暮らしが続くのです。 1960(昭和35)年時点だと、男性2年・女性5年ですから、この60年間で4倍から8倍長くなったという計算になります。 老後の生活資金も、それだけ多くかかるということ。 働かなくてならない期間が長くなったり、若いうちにより多くの貯蓄をしておかなくてはならない、とも言えます。 健康状態によって経済的負担は増す? 高齢になるほど、病気にかかりやすくなります。 がんや心臓・循環器系の疾病は命に係わる病気ですし、風邪が肺炎に悪化するなど、軽い病気が重症化する可能性も高齢者ほど高くなります。 また、認知症患者も高齢化の進展に伴い増加し、社会問題化しています。 「健康寿命」という概念をご存知でしょうか? これは、日常生活に支障が出ない程度の体の状態を保つことができる年齢のこと。 2016年時点で、日本人健康寿命の平均は男性72. 14歳、女性74. 79歳です。 伸びているとはいえ、平均寿命とは8年から13年の差があるのがわかります。 将来、もし日常生活が困難な状態になり介護が必要になったり、老人ホームに入居しなくてはならなくなった場合、ヘルパーやデイサービス、施設の利用料が必要になります。 現代の老後は、そうしたコストも見込んでおかなくてはならないのです。 2. 老後の住まい、ベストな選択は?
ベースになるのは自分自身のライフプラン 老後の住まいを考える上で、ベースとなるのはご自身や家族のライフプランです。まずは以下のような項目を整理していくことから始めてみてはいかがでしょうか。 ①何歳まで働きたいか ②現在の健康状態 ③リタイヤ後にやりたいことや、それに必要な資金 ④家族の意向(子どもの独立や同居) ⑤貯蓄状況と今後の収入見込み ⑥自宅の資産価値とローンの残債 ⑦今の住まいで解決したいこと こうした項目をひとつひとつ整理していくと、住まいに対する優先順位や選択肢がわかってくるので、不動産会社やリフォーム会社に、より具体的な相談ができるようになります。特に住み替えの場合には、早めに相談した方が、物件をじっくり探すことができ、売り時の判断もしやすくなります。また住宅ローンの審査や賃貸の契約は、年齢によって条件が厳しくなる場合もありますので、継続的な収入がある若いうちに検討をスタートすることをおすすめします。 4-2. シニアの住み替えは専門家に相談しながら進めよう ここまで申し上げてきた通り、平均寿命が伸び、老後の20~30年を過ごす住まいは重要なテーマとなってきました。しかし、シニア世代の住まい選びは、働き盛りの30代~40代とは異なり、考えなければいけないポイントが多くあります。例えば、売却や購入に関する税金、配偶者や子どもへの相続や贈与、将来の介護に関することなど、不動産会社だけでなく、税理士やケアマネジャーなどの専門家を交えて検討した方がよいこともあるでしょう。 理想的な「終の棲家」を見つけられるよう、ぜひ元気なうちにご相談してみることをおすすめします。 次回は、高齢者が住みやすい街とはどんな街かについてお伝えしたいと思います。