第 三 者 に 相关资

入ったとすれば、どの項目に入りましたか? 相談場面における「第三者への言及」について. 正解はありません。 人それぞれ、置かれた立場や相手との関係性がありますから、どの対応が一番よいというのはないのです。 最後の項目「他部署のことなので介入しない」以外なら、どれでも構いません。 「他部署のことだから」と、他人事として何もかかわらない、何も動かないのだけは避けましょう。 Aさんの上司に注意するのは、かなりハードルが高いかもしれません。 自分の立場や力量に応じて、自分にできることだけをすればよいのです。 パワハラを放置すると、ますます問題が根深くなり、解決が遠ざかります。 今できることを即実行するのが、解決への近道です。 第三者のタスク パワハラは、当事者だけでは解決が難しい問題ですが、そこに第三者が介入することで、対応がスムーズになったり、問題解決のスピードが増したりします。 「自分には関係がないから」「ほかの部門の話だから」と避けて通るのではなく、第三者としてやるべきことがあることを認識してください。 パワハラのない職場は、一人ひとりがパワハラについて関心を持ち、積極的にかかわろうとする意識から生まれるのです。 第三者には、次の3つのタスクが求められます。 1.変化への気づきでパワハラを「見える化」する 2. 「サポート」で当事者の問題解決力を上げる 3. 「ベストな対応」より「迅速な対応」を意識する ハラスメントの対応で優先すべきことは「迅速な対応」です。 どちらが正しいのか、何がベストな対応なのか、詳しい状況はどんなものか、ほかに押さえておくべき事柄は何か、などを追求しはじめると、その分対応が遅れ、その間も当事者は苦しみ続けます。 まずはスピードを優先し、一刻も早く被害者が苦しみから抜け出せるようにサポートしてください。 そのプロセスで、明らかになってきたことがあれば、軌道修正を図ればよいのです。 いざ対応となると、迷いや不安が生じることもあると思いますので、職場の相談窓口、外部のホットラインなどの相談資源を積極的に活用することをおすすめします。 【最初から読む】6月から始まった「パワハラ防止法」、どんなものかご存知ですか? 【まとめ読み】『最新パワハラ対策完全ガイド』記事リスト これからの時代、「働く人の常識」になるパワハラ対策を全7章で解説。厚生労働省のガイドライン全文も付録されています 和田隆(わだ・たかし) メンタルプラス株式会社代表取締役。ウェルリンク株式会社シニアコンサルタント。ハラスメントなどをテーマに、民間企業や官公庁等で講演・指導を行う。ハラスメント防止コンサルタント、1級キャリアコンサルティング技能士、シニア産業カウンセラー。著書に『仕事のストレスをなくす睡眠の教科書』(方丈社)がある。 ※この記事は『最新パワハラ対策完全ガイド』(和田隆/方丈社)からの抜粋です。