特殊健診の結果の見方／東京大学 保健センター — 建設 業 許可 変更 届出 書 記載 例
健診結果の見方 ウロビリノーゲン
0以下 12. 1-13. 0 13. 1-16. 3 16. 4-18. 0 18. 1以上 女性 血色素 11. 0以下 11. 1-12. 0 12. 1-14. 5 14. 6-16. 0 16. 1以上 MCV・MCH・MCHC MCVは赤血球の体積を表します。 MCHは赤血球に含まれる血色素量を表します。 MCHCは赤血球体積に対する血色素量の割合を示します。 MCVの数値が高いと、ビタミンB12欠乏性貧血、葉酸欠乏性貧血、過剰飲酒が疑われます。 低いと、鉄欠乏性貧血、慢性炎症にともなう貧血が疑われます。 血球容積(ヘマトクリット) 血液全体に占める赤血球の割合を示すものです。数値が低ければ鉄欠乏性貧血などが疑われ高ければ、多血症、脱水などが考えられます。 40. 6以下 40. 7-50. 健康診断の結果で見るべき3つのポイントと変動しやすい数値 | NHK健康チャンネル. 1 50. 2以上 35. 0以下 35. 1-44. 4 44. 5以上 (単位 %) 血小板数 出血を止める重要な役割をします。減りすぎても、増えすぎても出血しやすくなります。 9. 9以下 10. 0-14. 4 14. 5-32. 9 33. 0-39. 9 40. 0以上 白血球数 主に細菌やウィルス感染の際の炎症反応を示します。 3000以下 3001-8499 8500-9999 10000以上 (単位 uL) 血液像 体内に細菌や異物が侵入すると、血液中の白血球が増えます。病態によって、白血球分画の比率が変化します。画一的判断が難しく、原因や症状、経過を総合して判定されます。 赤沈 感染症など炎症性疾患の有無や経過を知る手がかりとなります。 10. 0-19. 9 14. 9以下 15. 0-24.
健診結果の見方 Pdf
0以下 4. 1以上 (単位 ng/mL ナノグラムパーミリリットル)
健診結果の見方 腹部超音波
0~14. 4 14. 5~32. 9 33. 0~39. 9 40. 0以上 (単位 10 4 /μL) 感染症系検査 CRP 細菌・ウィルスに感染する、がんなどにより組織の傷害がおきる、免疫反応障害などで炎症が発生したときなどに血液中に増加する急性反応物質の1つがCRPです。 細菌・ウィルス感染、炎症、がん はないかを調べます。 0. 30以下 0. 31-0.
健診結果の見方 改善方法
1以下 6. 2~6. 5~7. 9 8. 0~8. 3 8. 4以上 (単位 g/dL) アルブミン 血液中に最も多く含まれているたんぱく質です。肝臓で合成されるため、肝機能の評価に用いられます。そのほか、腎臓の機能が低下した場合や低栄養状態でも減少します。 基準範囲 要注意 異常 3. 9以上 3. 7~3. 8 3. 6以下 ▼腎機能検査 腎臓の働きは、血液から老廃物や塩分などをろ過して尿として排泄することです。老廃物などのろ過は、腎臓の糸球体で行われます。 腎臓の機能は、「老廃物を濾過する力」で評価します。 クレアチニン(Cr) 筋肉に含まれているたんぱく質の老廃物です。筋肉量に比例するため、女性に比べ男性は高くなります。クレアチニンは腎臓でろ過されて尿として体の外に排出されます。しかし、腎機能が低下すると体外に尿として排出される量が減少し、血液中のクレアチニンが増加します。つまり、腎機能が低下すると数値が上昇します。 基準範囲 要注意 異常 男性 1. 教職員健康診断の「結果の見方」 | 慶應義塾大学保健管理センター. 00以下 1. 01~1. 29 1. 3以上 女性 0. 70以下 0. 71~0. 99 1. 0以上 eGFR(推定糸球体ろ過量、estimated glomerular filtration rate) 糸球体が老廃物を尿へ排出する能力を反映します。クレアチニン値は筋肉量に影響を受けるため、血液中のクレアチニン値を年齢、性別で補正して算出された値です。クレアチニン値とは逆に、腎機能が低下すると値が低下します。 基準範囲 要注意 異常 60. 0以上 45. 0~59. 9 44. 9以下 (単位 mL/分/1. 73m 2 による) ▼尿検査 腎臓病は無症状のことがほとんどなので、尿検査は非常に重要な情報を与えてくれます。 健診で行われる尿検査では、尿たんぱく、尿潜血、尿糖などがわかります。それぞれ蛋白質、赤血球、糖分を検出しますが、これらは体に必要なものですので、通常尿に出てくることはありません。なんらかの問題があったときに尿から検出されることになります。 尿たんぱく 慢性腎臓病を早期発見するためには、検診時の尿検査が欠かせません。腎機能が低下すると尿中にたんぱく質が多く排出されますが、運動時・発熱時など一時的で病的意義のない良性のものと、病的なものがあります。 基準値 要注意 異常 陰性(-) (+)(±) (+2以上) ▼呼吸機能検査 WHO(世界保健機関)では、生活習慣病や慢性閉塞性肺疾患(COPD)を含め、生活習慣の改善により予防可能な疾患をまとめてNCDs(非感染性疾患)として位置づけています。呼吸機能検査では、息を吸う力や吐く力などを調べます。 肺活量 ゆっくりと呼吸して、息を最後まで吐き切ったところから、胸いっぱい息を吸い込んだところまでの、空気を吸える量のことです。性別、年齢、身長から算出された予測肺活量に対して何%かを調べます。肺が硬くなっていたり、胸が変形していたり、肺の容積が小さくなっている場合に低下します。 基準範囲 異常 80.
更新日 2019年4月1日 健康診断の結果はどう見る? チェックするべきポイント3つ 健康診断をせっかく受けても、結果の見方が分からずに放置していませんか? 健康診断結果をきちんとチェックすれば、症状がないうちから「病気の前兆」を発見できます。3つのチェックポイントに照らし合わせて、あなたの健康診断結果を見直してみましょう。 (1)前回と比べる 数値が基準値以内でも去年より悪くなっているものは要注意です。そのままの生活を続けていると、将来的には病気になる可能性が高いと言えます。 特に注意したいのが 「HbA1c(ヘモグロビンエーワンシー)」 。HbA1cは最近1~2カ月の血糖値を反映しているので、いつ計測しても比較的安定した数値を知ることができます。HbA1cは6.
1 1号 ※R3. 1. 1新様式 建設業許可申請書 P. 25 80KB 142KB No. 2 許可通知書の写し ※許可換新規申請時のみ No. 3 別紙1 役員等の一覧表 P. 26 66KB 45KB 別紙2(1) 営業所一覧表(新規許可等) 98KB 123KB 81KB 別紙2(2) 営業所一覧表(更新) P. 27 26KB 39KB 別紙4 専任技術者一覧表(許可申請・変更届出用) 269KB 46KB 59KB No. 4 2号 工事経歴書 ※実績のない業種は1枚にまとめてください (手引参照) P. 28~29 114KB 82KB 30KB No. 5 3号 直前3年の各事業年度における工事施工金額 P. 30 94KB No. 6 4号 使用人数 P. 30~31 83KB 28KB No. 7 6号 ※R3. 1新様式 誓約書(欠格要件の確認用) P. 31 33KB No. 8 11号 建設業法施行令第3条に規定する使用人の一覧表 53KB No. 9 定款 P. 18 No. 10 15号 財務諸表 貸借対照表(法人用) P. 32~35 47KB 16号 財務諸表 損益計算書・完成工事原価報告書(法人用) 110KB 37KB 17号 財務諸表 株主資本等変動計算書 105KB 71KB 17号の2 財務諸表 注記表 173KB 168KB 23KB 17号の3 財務諸表 附属明細表 162KB 134KB 88KB No. 11 18号 財務諸表 貸借対照表(個人用) P. 36 16KB 101KB 19号 財務諸表 損益計算書(個人用) 70KB 92KB 32KB No. 12 20号 営業の沿革 P. 37 18KB 60KB No. 13 20号の2 所属建設業者団体 No. 14 7号の3 ※R3. 1新様式 健康保険等の加入状況 P. 38 72KB 113KB 74KB No. 15 20号の3 主要取引金融機関名 75KB 61KB 別とじ No. 16 ※R2. 10. 1新様式 別とじ用表紙 P. 39 122KB 15KB No. 17 7号 ※R3. 1新様式 常勤役員等(経営業務の管理責任者等)証明書 P. 40 P. 55~57 276KB 別紙 常勤役員等の略歴書 ※経営管理責任者用(直接補佐者を伴わない場合) ※R3.
36 発行後3カ月以内の「身分証明書(破産者で復権を得ないもの等に該当しない旨の区市町村長の証明書)」 No. 37 7号~7号の2関係 常勤役員等の経営経験の確認資料 ※常勤性の確認資料は後日提出 No. 38 8~10号関係 専任技術者の技術要件の確認資料 ※常勤性の確認資料は後日提出 No. 39 7号の3関係 社会保険の加入証明資料 ※新設の合併・分割法人は後日提出可 P. 60~61 No. 40 22号の5等関係 法人番号を証明する資料(提示のみ) ※新設の合併・分割法人は後日提出可 No. 41 営業所の確認資料、郵便番号・電話番号等確認資料 ※新設の合併・分割法人は後日提出可 No. 42 後日提出書類 No. 43 No. 44 No. 45 登記事項証明書(発行後3か月以内のもの) No. 46 法人番号を証明する資料(提示のみ) No. 47 承継日における常勤役員等、専任技術者(および令3条使用人)の常勤性の確認資料 常勤役員等(P55①②)、専任技術者(P58①)、令3条使用人(P55①)参照 ※常勤役員等を変更している場合、変更前の者の承継日前日までの常勤を示すP55①②の資料 も必要となる ※専任技術者については、原則申請時点の者が継続していなければならないため、変更が必要 な場合は認可申請の前または承継の後に2週間以内に変更届を提出してください P. 55 P. 58 No. 48 健康保険等の加入状況 (申請受付時に後日提出を誓約した場合) No. 49 社会保険の加入証明資料 (申請受付時に後日提出を誓約した場合) No. 50 営業所の確認資料およびその郵便番号・電話番号等確認資料(提示のみ) 大臣認可に係る届出書 No. 51 ※R3. 1新様式 大臣へ認可申請した旨の届出書 ※承継用 P. 107 119KB 27KB No. 52 ※R3. 1新様式 大臣へ認可申請した旨の届出書 ※相続用 電話によるお問い合わせ 平日(月曜~金曜) 午前9時 ~ 午後17時まで 建設業課審査担当(東京都庁第二本庁舎3階南) 代表 03-5321-1111 内線 30-661, 662, 666, 671(1番窓口) 30-690~695(2番窓口) 30-657~659(相談コーナー)
令和3年1月1日以降における建設業許可申請書等の受付について〈R3. 1. 5 NEW!!
10. 5 NEW!! 〉 建設業許可申請書等をご提出いただく際に、健康保険被保険者証の写しを添付していただくことがありますが、今後は、ご提出にあたり、保険者番号及び被保険者等記号・番号にマスキングを施していただくようお願いします。 マスキングのやり方は、こちら(PDF:428KB) を参考にしてください。 建設業法の改正に関するお知らせ〈R2. 9. 23 NEW!! 〉 令和2年10月1日より、建設業の許可要件や許可申請書等の様式の一部が変更になります。 また、建設業法の改正に伴い、 常勤役員等の体制が一定の条件を満たし適切な経営能力を有すること 適切な社会保険に加入していること が許可要件となります。 改正の概要は、以下の国土交通省のホームページでご確認ください。 新・担い手3法(品確法と建設業法・入契法の一体的改正)について外部サイトへリンク) 建設業法施行規則等(令和2年10月1日施行分)について 外部サイトへリンク) 令和2年10月1日以降の建設業許可申請等の添付書類については、下の表のとおりです。 (「各様式、記載要領1」から、ダウンロードしてください。) 令和2年10月1日より、新たに建設業許可の承継等にかかる事前認可制度ができました。 申請される方は、下の表「各様式、記載要領2」から、ダウンロードしてください。 記入方法や、認可申請の書類作成方法は、国土交通省のガイドライン(近日制定予定)等を参照の上、事前に土木監理課までご相談ください。 各様式、記載要領1(許可申請書・変更届出書等 令和2年10月1日以降) 〈R3. 4 NEW!!
最終更新日:令和3(2021)年7月5日 ▼目次(クリックすると展開します) ○手引(令和3年度) ○書類の郵送受付等について(新型コロナウィルス感染防止の取り組み) ○新規・追加・更新申請の必要書類 ・本冊 ・別とじ ・確認資料・提示資料等 ○変更届・廃業届の必要書類 ・本冊その1(変更届) ・本冊その2(廃業届) ○決算報告の必要書類 ○承継等に係る事前認可申請の必要書類 手引(令和3年度) 手引 主な変更点 360KB 手引の一括ダウンロード 表紙~裏表紙 5. 3MB 表紙 表紙~目次 403KB はじめに 目次 ≪Ⅰ 建設業許可の制度≫ P. 1~10 676KB ≪Ⅱ 建設業許可の申請≫ 「1 許可申請の手続」~「4 提出書類のとじ方」 P. 11~24 1. 3MB 「5 申請書類記載例」 P. 25~51 1. 6MB 「6 確認資料等」~ 「12 国家資格等についての問い合わせ先」 P. 52~71 2. 1MB ≪Ⅲ 許可後に必要な手続≫ 「1 変更届、廃業届の提出」~「3 廃業等の届出」 P. 73~94 1.
1新様式 P. 44 67KB 40KB 7号の2 常勤役員等及び当該常勤役員等を直接に補佐する者の証明書(第一面) ※R3. 41~42 140KB 第2面 ※R3. 1新様式 同(第二面) ※財務管理者用 P. 43 103KB 56KB 第3面 ※R3. 1新様式 同(第三面) ※労務管理者用 第4面 ※R3. 1新様式 同(第四面) ※業務運営者用 102KB 常勤役員等の略歴書 ※常勤役員等用(直接補佐者を伴う場合) ※R3. 1新様式 68KB 別紙2 常勤役員等を直接に補佐する者の略歴書 ※三者共通 ※R3. 45 No. 18 8号 ※R3. 1新様式 専任技術者証明書(新規・変更) P. 46~47 144KB No. 19 技術者要件を証明する書類(資格証・卒業証明書・監理技術者証の写し) P. 8 P. 58~59 P. 65~68 P. 70 9号 ※R3. 1新様式 実務経験証明書 P48 44KB 10号 ※R3. 1新様式 指導監督的実務経験証明書 P. 49 93KB 52KB No. 20 12号 ※R3. 1新様式 許可申請者の住所、生年月日等に関する調書 P. 50 50KB No. 21 13号 ※R3. 1新様式 建設業法施行令第3条に規定する使用人の住所、生年月日等に関する調書 P. 51 64KB No. 22 14号 株主(出資者)調書 78KB No. 23 商業登記に関する証明書 P. 19 No. 24 納税証明書(法人) ・新規設立で決算期が未到来の場合、都税事務所へ提出した法人設立届の写し ・新規申請で前事業年度終了後に都外から都内に営業所を移転した場合(許可換)は、転入先の都税事務所へ提出した異動届出書(事業開始等申告書その2)の写しを添付 納税証明書(個人) ※新規申請または全部般特新規申請時に必要 ・決算期が未到来の場合、都税事務所へ提出した事業開始等申告書の写し ・事業所得が一定額以下の場合、税務署発行の申告所得税の「納税証明書(その2)」に事業所得の付記のあるものを添付 ・都税事務所と税務署とでは年度表記が異なります P. 74 下 「別とじ」 参照 確認資料・提示資料等 No. 26 預金残高証明書 No. 27 登記されていないことの証明書・身分証明書 P. 52~ 54 診断書の作成例 No.